Difference in the solid-water distributions of radiocesium in rivers in Fukushima and Chernobyl

高橋 嘉夫*; 坂口 綾*; Fan, Q.*; 田中 万也; 三浦 輝*; 栗原 雄一*

Behavior of Radionuclides in the Environment I; Function of Particles in Aquatic System, p.115 - 150, 2020/00

https://doi.org/10.1007/978-981-15-0679-6

This book chapter introduced the difference in the behavior of radiocesium between Fukushima and Chernobyl. The main factors that cause the difference are geology and soil types. Phyllosilicate minerals that strongly adsorb radiocesium are more abundant in Fukushima area originated from weathered granite. In contrast, high concentration of natural organic matter in Chernobyl area adsorbed on particulate matter inhibits formation of inner-sphere complex of radiocesium to the particulate matter.

チェルノブイリ事故と水環境の放射能汚染

松永 武; 長尾 誠也*

水環境学会誌, 25(4), p.193 - 197, 2002/04

https://doi.org/10.2965/jswe.25.226

チェルノブイリ原子力発電所の事故による水系へのインパクトの明確化と、淡水中での放射性核種の挙動研究という2つの観点から、チェルノブイリ事故による水環境の放射能汚染の状況とその成り立ちについて概説した。事故後の短期・長期における河川・湖沼の汚染の状況を述べ、環境への放射性核種の放出と関係づけた。現在、137Csと特に90Srがチェルノブイリ発電所近傍の河川・湖沼の汚染の主要核種になっていることを核種の放出形態と元素特性から述べた。事故後に取られた水系汚染対策にも説明を与えた。原研が行った現地での研究成果の1つとして、汚染形成に関する核燃料微細粒子の役割、ならびに、河川におけるアクチノイドの移行への溶存有機物の関与を示した。この水系汚染に関する広域的・経時的な研究はチェルノブイル事故固有の汚染形成問題を越えて、放射性核種の水系環境中の振る舞いについての一般的な理解と、さらに、食物連鎖までを含めた「生態圏移行モデル」の検証・改良にもつながっていることを指摘した。

事故影響評価モデルの検証

本間 俊充; 高橋 知之*; 外川 織彦

保健物理, 36(4), p.308 - 313, 2001/12

https://doi.org/10.5453/jhps.36.308

原研とチェルノブイリ国際研究センターとの研究協力テーマ2では、確率論的事故影響評価コードOSCAARの信頼性評価研究の一環として、チェルノブイリ周辺の実環境で得られた測定データを用いて地表面沈着核種からの長期外部被ばく線量評価モデルの検証を行い、その性能を確認し、主要なパラメータを同定した。また、サイト近傍の早期被ばく線量の推定のために、OSCAARを適用し、粒径の大きなCs-137,Zr-95等の地表沈着からの外部被ばくの寄与が大きく、早期被曝評価の観点からは放出物の粒径等詳細な放出源情報が必要なことを明らかにした。

チェルノブイリ事故による環境への影響,健康への影響,1; チェルノブイリ原子力発電所周辺(立ち入り制限区域)の放射性汚染の現状

松永 武

原安協だより, (177), p.8 - 14, 2000/08

http://www.nsra.or.jp/library/dayori/dayori_177/frame.html

チェルノブイリ原子力発電所周辺の高度汚染地域(立ち入り制限区域)における汚染の現状を報告する。本報告では、これまでに現地で行われた研究成果を集大成した図書及び日本原子力研究所とウクライナの研究機関との間で行われた国際研究協力に基づいて得られた結果を資料としている。環境への放出量、立ち入り制限区域内の汚染状況、同区域外への放射性核種の移動について述べる。

車載用線サーベイシステムの開発

坂本 隆一; 堤 正博

日本原子力学会誌, 41(3), p.258 - 265, 1999/00

https://doi.org/10.3327/jaesj.41.258

自然放射線及びフォールアウト調査等を広域に行う目的で、走行サーベイが実施されている。日本原子力研究所では、これまで、緊急時サーベイ法の開発、積雪による地殻線の変動調査、生活環境中での放射線調査等の目的で自動車を用いた走行サーベイを実施してきた。これらの経験に基づき、新たにGPSを用い位置取得機能を付加した車載型線サーベイシステムを開発し、チェルノブイリ地域における環境放射線調査に利用している。本報告ではこの車載型線サーベイシステムとこれを用いた測定結果の例について報告する。

チェルノブイリ事故から10年,4.2; 放射線防護

水下 誠一

日本原子力学会誌, 38(3), 201 Pages, 1996/00

チェルノブイリ事故より10年経過し、その間日本の健康影響評価に係わる研究協力は二国間の協力、チェルノブイリ研究センターの協力および民間ベースの協力と小さな規模ながらこれまで継続的に実施されてきた。本稿はこれまでの協力について総括すると共に、今後の研究協力の展望を示すものであり、筆者は放射線防護における国際協力の今後の課題について概要を分担執筆した。内容は、これまでのこの分野での協力実施の背景と実施状況を紹介すると共に、国際ワークショップで提案し認識された今後の協力課題を示し、協力推進についての考察を記述した。

IAEAによるチェルノブイリ事故の放射線影響調査; 公衆の放射線被曝

松鶴 秀夫

エネルギーレビュー, 11(9), p.13 - 17, 1991/09

IAEAはソ連政府の要請に応えて、チェルノブイル国際プロジェクトを組織し、チェルノブイル事故の放射線影響を調査した。本報は、同プロジェクト報告書の概要と、成果報告会での議論の概要をとりまとめたものである。著者らは、同報告書のうち、4章公衆の放射線被曝、および6章防護措置を担当した。

シビアアクシデントに対する各国の対応

早田 邦久

日本原子力学会誌, 31(8), p.879 - 885, 1989/08

https://doi.org/10.3327/jaesj.31.879

TMI-2事故を契機にシビアアクシデントに関する検討が各国で実施されるようになり、各国の実情に応じた対策が取られているといえる。特にチェルノブイリ事故後は、世界的にシビアアクシデントについての検討が行われるようになっている。このことは、原子炉の持つ混在的リスクを認識するとともに、より安全な原子炉を目指す仮定の一つとして捕らえることができる。わが国においては、チェルノブイリ事故の検討結果からは、心に銘ずべき7項目として、マンマシンインタフェイス、シビアアクシデント研究の推進等が挙げられており、PSAを中心に、研究が実施されている。今後、わが国においても、これらの成果が活かされ、原子炉の安全裕度が明らかにされよう。

チェルノブイリ事故調査アドホック委員会報告書

チェルノブイリ事故調査アドホック委員会

JAERI-M 87-195, 305 Pages, 1987/11

JAERI-M-87-195.pdf:8.45MB

1986年4月26日、ソ連ウクライナ共和国チェルノブイリ原子力発電所4号機において発生した事故は、原子炉の損傷状況、放射性物質放出量、死傷者数等いづれを取っても未曾有の大事故で、世界に大きな衝撃を与えた。

Calamity at Chernobyl

Malinauskas, A. P.*; Buchanan, J. R.*; Lorenz, R. A.*; 山下 利之

Mech.Eng., 109(2), p.50 - 53, 1987/02

1986年4月26日に発生したソ連チェルノブイリ原子力発電所第4号機の爆発事故に関して、その原因、経過、結末を、主として、1986年8月25日からウィーンのIAEAで行われたソ連の報告討論会で得られた情報資料をもとに解説した。本事故は、不充分な実験計画を無認可で行ったことにより生じた、いくつかのありそうもない事象の組み合わせによって発生したと報告された。また、欧州諸国から得られたフォールアウトの放射能測定データの解析がORNLで独自に進められた。これより、事故直後の放出物は破砕燃料微粒子を多く含み、主として、スカンジナビア半島方面に運ばれた。一方、欧州西部方面に運ばれた放出物中には、ルテニウム、モリブデン、テルルが多く含まれており、酸化性雰囲気下での放出が考えられる。